車の使用目的によって車の使用頻度が変わり、事故の遭いやすさも変わります。それゆえ、自動車保険では契約時に車の使用目的を聞き、保険料に反映させています。車の使用目的は大抵、「日常・レジャー」、「通勤・通学」、「業務」の3つから選ぶ形になっていますが、普段は買い物などで車を使う程度でたまに通勤にも使うという場合、使用目的は何を選べばよいのでしょうか？

通勤に使う頻度によって異なる

自動車保険の使用目的で何を選べばよいのかは車をその目的で使用する頻度によって変わります。まず業務使用について判定し、当てはまらなければ通勤・通学使用について判定し、それも当てはまらなければ日常・レジャー使用となります。判断の基準となるのが、「年間を通じて週5日以上、または月15日以上」^※その目的に車を使うか、です。車を業務に使わず、通勤に使うのも月数回という場合では日常・レジャー使用で問題ないでしょう。

※保険会社によって基準が異なることがあります。詳細は保険会社にご確認ください。

なお、職場や学校への送迎も通勤・通学のカウントに含まれるのかは保険会社によって異なります。そのため、車の使用状況によっては契約する保険会社によって通勤・通学を選ぶ必要がある場合と日常・レジャーで問題ない場合とが出てくることもあります。十分に注意するようにしてください。

たまたま通勤時に事故に遭った場合、補償はされる？

業務のために車を使わず、月に数日しか通勤のために車を使用しない場合、使用目的は日常・レジャーを選択することになります。この場合、通勤時に事故に遭ってしまったら補償されるのか不安になるかもしれませんが、心配は不要です。通勤・通学使用に該当しない範囲で車を使用していたのであれば問題なく補償されます。

また逆に、通勤・通学使用で契約していて買い物時に事故を起こしてしまったという場合も補償を受けられます。通勤・通学使用は、通勤・通学のときだけ補償されるというわけではなく、リスクの低い区分の日常・レジャー目的での使用も補償に含んでいます。

マイカー通勤がメインになったら使用目的を変更する必要あり

転勤や転職、引っ越しなどで契約期間の途中で電車通勤メインだったのがマイカー通勤メインに変わることもあります。そうした場合、日常・レジャー使用で契約していたら保険会社に車の使用目的の変更を届け出る必要があります。車の使用目的は通知事項となっていて、変更が生じたら速やかに保険会社に連絡する義務があります。これを怠ると事故時に保険金が支払われなかったり契約を解除されたりする可能性もあります。

日常・レジャー使用から通勤・通学使用に変更したら保険料が上がって差額の払込が必要となることもありますが、事故時の保険金の支払いに影響しうる項目なので、使用目的に変更が生じたら必ず保険会社に連絡するようにしましょう。

自動車保険料を安くするには？

日常・レジャー使用の場合、通勤・通学使用の場合よりも保険料が安く済みます。しかし、保険料をもっと安くしたいという人もいるでしょう。また、日常・レジャー使用から通勤・通学使用に変わるので他の内容で保険料を抑えたいという人もいると思います。そうした方のために、保険料を安くする方法について紹介します。

補償内容を見直す

契約している補償内容が適切なものになっているか確認してみましょう。例えば、子供が独立して車を運転しなくなったのに運転者限定や年齢条件を見直していない、2台車をもっていて両方の保険に弁護士費用特約や個人賠償責任特約をつけている（補償内容の重複）、原付に乗らなくなったのにファミリーバイク特約を契約したままになっているというようなことがないようにしましょう。

また、補償と保険料のどちらを優先させるかにもよりますが、車両保険や搭乗者傷害保険を見直してみるのもよいでしょう。車を購入してから年数が経っている場合や中古車を購入した場合は車両保険をエコノミー型にする、またはつけない、搭乗者傷害保険は人身傷害保険の上乗せと考えて保険金額を小さくする、またはつけないといったことを検討してみましょう。

保険会社を見直す

自動車保険は契約する保険会社によって保険料が異なります。そのため、保険会社を変更するだけで保険料が安くなる場合もあります。特に現在、代理店型の自動車保険を契約している場合はネット型（ダイレクト型）の自動車保険に変更することで保険料が安くなる可能性が高いです。

しかし、一口にネット型といっても何社も選択肢はありますし、ネット型の中でも保険料に差異があります。そこで便利なのが一括見積もりサービスを利用することです。一度の情報入力で複数社の見積もりを取ることができます。ぜひ利用して自分に合った保険会社を探してみてください。

まとめ

たまに車を通勤に使用するという場合、基本的には車の使用目的は日常・レジャーでよいでしょう。判断の基準となるのは年間を通じて週5日以上もしくは月15日以上通勤・通学に使用するかです（業務使用に当てはまらない場合）。保険会社によって送迎を含むかなど基準が異なる場合があるので注意しましょう。また、使用目的は通知事項なので事故時に保険金をきちんと受け取れるようにするためにも、変更が生じたら速やかに保険会社に連絡するようにしましょう。