近年、台風による大雨やゲリラ豪雨などで道路が冠水してしまうことも増えています。冠水した道路には入らないのが原則ではあるのですが、想定外の大雨により車も水没してしまうことがあります。そうした場合の対処法について紹介します。

道路の冠水による車への影響

大雨や豪雨などの影響で道路が冠水し、道路も川のような状態になっているようなニュースを目にすることも増えています。道路が通行可能な状態であってもアンダーパス（道路を掘り下げて交差する道路の下をくぐる形にしたもの）のような場所では早期に水が溜まりやすく通行する時の車への影響が心配です。

冠水した道路はエンジンにダメージを与える恐れがある！

冠水した道路を走行すると、エンジンが止まってしまう可能性があります。車のフロア面を超えるような冠水の道路では、エンジンの吸気系から水が入る恐れがあり、エンジンが故障してしまう可能性があるからです。故障して身動きが取れなくなるのを防ぐため、冠水の危険性がある場合や冠水した状態である道路は走行しないようにしましょう。

また、台風などの大雨で河川が氾濫してしまった場合は、押し寄せる水であっというまに道路が浸水し立往生してしまう場合もあります。浸水深と車の走行との関係は以下のようになっています。

出典：国土交通省　川の防災情報

水位が30cm（ドアステップほどの高さ）になると、エンジン停止の危険性があり、水位が50cmになると車が浮き気味になり、車とともに流されてしまう危険性があります。水位10cm（タイヤ半分）からブレーキが利きづらくなりますので、水位の状況を確認の上、早めに避難するようにしましょう。

水に浸った車両はエンジンをかけない！

駐車中の車で浸水・冠水の被害を受けた場合、外観的に問題がなさそうに見えても自己判断でエンジンをかけることは控えましょう。感電事故や電気系統のショートなどによる車両火災が発生する恐れがあります。冠水路を無事に抜けられた車も同様に危険です。再度エンジンをかけることは控えましょう。

国土交通省においても、以下のような注意を呼び掛けています。

1. 自分でエンジンをかけない。
2. 使用したい場合には、お買い求めの販売店もしくは、最寄りの整備工場にご相談下さい。特に、ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)は、高電圧のバッテリーを搭載していますので、むやみに触らないで下さい。
3. なお、使用するまでの間、発火するおそれがありますので、バッテリーのマイナス側のターミナルを外して下さい。

水害の被害にあった車を使用したい場合は、車を購入した販売店や最寄の整備工場に相談してからにしましょう。特にハイブリッド車（HV）は、高電圧のバッテリーを使用しているので危険です。むやみに触らないようにしましょう。浸水・冠水などで水害の被害にあった車は、点検が終わるまでバッテリーのマイナス側のターミナルを外しておくと安心です。（※外したターミナルがバッテリーと接触しないようにテープなどで覆うような措置をしておきましょう）

浸水スピードが速く車に閉じ込められてしまった時の対処法

大雨による洪水で道路が浸水した場合、浸水の勢いは想像以上に速いことがあります。水嵩が増し、水圧でドアを開けることができなくなってしまった場合は、ウィンドウを開けて脱出しましょう。電気系統のショートなどでウインドウガラスも開かない状況の時には、緊急脱出用ハンマーなどを利用してサイドガラスを割って脱出するのがよいです。サイドガラスはフロントガラスに比べて割りやすく、破断面も丸くなるので比較的安全です。

ハンマーなどがない場合

ハンマーなどがなく、サイドガラスを割って脱出できない場合は車内に水が胸から首のあたりまで入ってくるまで冷静に待ちます。水がその程度まで入ってくると車外との水圧差が小さくなり、ドアが開けられるようになります。ドアロックを解除して足でドアをけり開けて脱出しましょう。

冠水・浸水による車への被害は車両保険で補償

台風などの自然災害が原因で道路が冠水したり浸水したりすることで車が損害を受けてしまった時には、自動車保険の車両保険で補償を受けることができます。エンジンや電気系統が水につかってしまうと全損扱いとなってしまい廃車しなければいけないような状況も考えられます。車両保険は「一般型」と「エコノミー型」がありますが水害による損害はどちらも補償対象です（津波は対象外）。

水害の被害で車両保険を利用すると1等級ダウンの事故扱いとなります。事故有係数適用期間が1年加算されます。等級は下がってしまいますが、全損となった場合や水害を受けた車の修理費用を考えると車両保険の契約があると安心です。特に新車の場合などは被災後の車の修理費用や再購入費用などを考えると翌年度からの保険料より車両保険で車を修理・買い換えを行った方がお得になることが多いです。

車両保険は、車両保険金額を上限として損害額から免責金額（自己負担額）を差し引いた金額を保険金として受け取ることができます。全損の扱いとなった場合は、免責金額に関わらず車両保険金額の全額が支払いとなります。特に新車の場合は、全損となった時のことを考えると車両保険の契約があるとよいでしょう。

注意点として押さえておきたい事は、地震や噴火によって発生した津波による損害は補償対象外となることです。どの保険会社も地震、噴火、津波による損害は免責事項として補償対象外としているので覚えておきましょう。ただし、全損時に一時金の支払いを受けられる特約を用意している保険会社もあるため確認してみるとよいでしょう。

冠水・浸水被害で車が動かせないときの対応

冠水・浸水の被害を受けた車は専門家の点検や整備を終えるまでエンジンはかけないようにしなければいけません。では、どのようにして車を移動させればよいのでしょうか。下記のような車の専門家に相談し対応方法について指示を受けるようにしましょう。

• 自動車保険のロードサービスに相談する（レッカーサービス）
• 販売店や整備工場に相談する
• JAFのロードサービスに相談する

台風などの災害により広い地域で水害被害があった場合は、契約している自動車保険会社やJAFのロードサービスに救援要請が集中することが考えられます。電話がつながり辛い場合もあります。事前に救援アプリなどその他の連絡方法がないかJAFや自動車保険会社のサービスを確認しておくとよいでしょう。

冠水の恐れがある場所を把握しておこう

近年、台風などが原因での大災害も増えてきています。予想以上の雨量で道路が冠水したり、洪水となり冠水や浸水被害で車が水につかってしまったりする恐れもあります。大雨の予報の際には可能であれば運転を控えたいですが、難しい場合も多いため、普段から冠水の危険性のある場所は把握しておくとよいでしょう。アンダーパスとなっている場所などは、関東地方であれば国土交通省関東地方整備局の関東地域における道路冠水注意箇所マップで紹介されています。その他の地域でも各地方自治体などから公開されていることが多いので確認しておくとよいでしょう。

水害の被害にあった車は、外見上問題がなくても自己判断でエンジンをかけると危険です。購入した販売店や自動車整備工場などの専門家に点検や整備をしてもらうようにしましょう。

水害の被害にあった車は、エンジンや電気系統にダメージがあると修理が難しくなる場合があります。全損となってしまっても自動車保険の車両保険の契約があれば水害被害は補償対象となります。車は道路を走行し、地上の駐車場や車庫などに駐車されていることがほとんどですので、冠水や浸水被害を受けやすいです。水害被害が心配な場合は、車両保険の契約を検討しましょう。