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車の維持費はどのぐらい?維持費の内訳や年間維持費の目安を解説

投稿日:2020年11月16日 更新日:

車の購入を検討するときには、維持費がどれくらいかかるのかが気になる人もいることでしょう。普通車や軽自動車など、車種によって維持費も変わってくるので、購入してから後悔しないためにも情報収集が必要です。
この記事では、車の維持費の内訳や車種別の年間維持費の目安のほか、維持費を節約する方法をご紹介します。

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車の維持費は車体が大きいほど高くなる

車を購入するときには、車両本体価格や走行性能、安全性能などを比較することが多いのではないでしょうか。ただ、車の購入後には、税金や燃料代のほか、メンテナンス代、車検代といった維持費がかかります。これらの維持費は、車種によって金額が変わってくるもの。車の購入時には維持費の多寡も視野に入れて、検討するようにしてください。

道路運送車両法における乗用車の種類としては、軽自動車や小型自動車(以下、小型車)、普通自動車(以下、普通車)があり、基本的にはボディサイズが大きくなるほど維持費は高くなります。車種ごとの特徴は下記のとおりです。

乗用車の種類
軽自動車小型車普通車
総排気量660cc以下2,000cc以下総排気量・ボディサイズのいずれかが小型車の基準を超えるもの
ボディサイズ全長:3.4m以下
全幅:1.48m以下
全高:2.0m以下
全長:4.7m以下
全幅:1.7m以下
全高:2.0m以下
ナンバープレートの基本色黄色

軽自動車の場合は、税金や燃料代が、小型車や普通車に比べて安く済むことが大きなメリットです。

車の維持費の種類

車の維持費には、どのようなものがあるのでしょうか。ここでは、車の維持費について、種類別にご紹介します。

燃料代

燃料代は、車の走行に不可欠な費用です。ガソリン車やハイブリット車が走行するにはガソリン代、電気自動車には電気代が必要です。
ガソリン代や電気代の単価は社会情勢によって変動しますが、基本的には下記のように電気自動車のほうが安くなります。

<年間走行距離1万kmの燃料代の例>

  • ガソリン車(燃費15km/L):約11万3,000円
  • ハイブリット車(燃費25km/L):約6万8,000円
  • 電気自動車(電費6km/kWh):約6万7,000円

※ガソリン代は170円/L、電気代は40円/kWhで計算

電気自動車の場合は、無料の外部充電スポットを利用することで、より燃料代を抑えられることもあります。
ただし、電気自動車の車両本体価格は、ガソリン車よりも高額になる場合がほとんど。そのため、維持費を抑えたいなら、車体が小さくて燃費がいい軽自動車のハイブリッド車がおすすめです。

税金

車の購入後にかかる税金は、「自動車税・軽自動車税(種別割)」と「自動車重量税」の2種類です。納付時期や制度については、次のようになっています。

自動車税・軽自動車税(種別割)

自動車税・軽自動車税(種別割)は、年に1回、4月1日時点での車の持ち主が納める税金です。ローンなどで購入した場合は、車検証上の「使用者」が納めます。

自動車税・軽自動車税(種別割)は車の種別や総排気量に応じて税額が決まります。2023年に軽自動車を購入した場合、基本税額は1万800円と定められています。一方の普通車は、排気量0.5L(500cc)ごとに税額が上がる仕組みです。

自家用乗用車の自動車税・軽自動車税
用途区分総排気量2019年9月30日以前新規登録車の税額2019年10月1日以降新規登録車の税額
軽自動車一律10,800円10,800円
普通車1000cc以下29,500円25,000円
1000cc超1500cc以下34,500円30,500円
1500cc超2000cc以下39,500円36,000円
2000cc超2500cc以下45,000円43,500円
2500cc超3000cc以下51,000円50,000円
3000cc超3500cc以下58,000円57,000円
3500cc超4000cc以下66,500円65,500円
4000cc超4500cc以下76,500円75,500円
4500cc超6000cc以下88,000円87,000円
6000cc超111,000円110,000円

電気自動車やハイブリット車などは、「グリーン化特例」という制度によって、新規登録した年度の翌年度分の税額が軽減されます。なお、ガソリン車は新規登録(軽自動車は新規検査)から13年が経過すると、税率が上がるので注意が必要です。

自動車重量税

自動車重量税とは、車の重さ(車重)に応じて納める税金のことです。車の購入時や車検時に、車検証の有効期間分を一括で納めます。

軽自動車の年間の基準税額は3,300円ですが、軽自動車以外の自家用乗用車は、0.5tごとに年間基準税額4,100円がかかります。
なお、新規登録(新規検査)から12年目まで、13~17年目、18年目以降では、それぞれ下記のように税額が異なるので注意が必要です。

自動車重量税の重課措置
軽自動車軽自動車以外の自家用乗用車
新規登録(新規検査)〜12年目3,300円4,100円/0.5t
13〜17年目4,100円5,700円/0.5t
18年目以降4,400円6,300円/0.5t

また、2023年5月1日から2026年4月30日までに電気自動車などのエコカーを購入した場合、「エコカー減税」が適用され、新規登録において自動車重量税の25~100%の減免措置を受けられます。
環境性能に応じて、最初の車検(継続検査)における自動車重量税も免除される場合があるので、車選びの検討材料のひとつとしてはいかがでしょうか。

自動車保険料

車の購入時には、万が一の際の事故などに備えて、自動車保険への加入が必要です。
自動車保険には、「自賠責保険(強制保険)」と「任意の自動車保険(任意保険)」の2種類があります。自賠責保険はすべての車に加入が義務付けられている保険で、車検時に保険料を支払います。しかし、自賠責保険の補償範囲は限られるため、それを補うために任意保険に加入することが一般的です。

任意保険は、補償範囲や運転者の年齢、車種などによって保険料が異なります。また、保険代理店を通じて加入する「代理店型」と、ウェブサイトや電話で加入する「ダイレクト型(通販型)」によっても保険料は異なるため、各社の見積もりを取り、比較・検討した上で加入するのがおすすめです。

車検代

車は、自家用の乗用車の場合、新規登録から3年後、以降は2年ごとに車検を受けなければ、公道を走行できません。ですから、車を維持する限りは、定期的に車検代が発生します。車の区別や年数、状態によって異なりますが、車検代は数万円〜10万円が相場です。

車検代は下記のように、「法定費用」と「車検基本料金」「整備費用」の3つに分かれています。

車検代の内訳
項目内訳
法定費用・車重に応じてかかる自動車重量税
・すべての車が加入する自賠責保険料
・車検証の発行などにかかる印紙代
車検基本料金・基本点検や代行手数料など車検を依頼する業者に支払う料金
整備費用・部品交換や整備などで業者に支払う費用

上記のうち、法定費用はどの業者に依頼しても差がありません。しかし、車検基本料金と整備費用は幅があり、依頼する業者によって異なります。車検代を抑えるには、車検取扱業者の選び方が重要です。

メンテナンス・消耗品代

車を維持するには、定期的なメンテナンスや消耗品の交換も必要になります。
定期的なメンテナンスを行うことで車を安全な状態に維持できるほか、異常に早く気づくことができるので、車のトラブルを回避できます。主なメンテナンス項目は、下記のとおりです。

<車の主なメンテナンス項目>

  • タイヤ
  • エンジンオイル
  • オイルフィルター
  • ブレーキオイル
  • ワイパー
  • エンジン冷却水(クーラント液)
  • バッテリー
  • エアクリーナー
  • ウィンドウォッシャー液
  • エアコンフィルター

これらのメンテナンスは、すべて業者に依頼できます。ただし、自分で購入・交換を行ったほうが、維持費を抑えられるでしょう。

駐車場代

自宅の敷地内に駐車スペースがない場合や、マンションやアパートの家賃に駐車場代が含まれていない場合には、別途駐車場代が必要です。月極の駐車場代は、地域によって大きく異なります。また、屋根や舗装の有無、セキュリティ設備によっても料金は変わってくるでしょう。

駐車場代は毎月発生することから、利便性を大きく損なわない範囲で、費用が安い駐車場を探すようにししてください。

有料道路の通行料

高速道路や自動車専用道路などの有料道路では、走行距離に応じた通行料を支払います。通行料は走行距離だけでなく、軽自動車のほか、普通車、中型車、大型車などによって異なるのが一般的です。通行料は車体が小さいほど低く設定されており、軽自動車は普通車に比べて2割程度安く設定されています。

また、料金所は「ETCレーン」と「一般レーン」に分かれ、ETCを利用すると通行料が割引になる場合があります。この割引制度は、「平日朝夕割引」「深夜割引」「休日割引」などさまざまで、有料道路を利用するなら割引制度の活用をおすすめします。

カーローンの返済費用

厳密には車の維持費ではありませんが、カーローン(自動車ローン)を組んで車を購入した場合には、ローン返済のための費用が毎月かかります。
返済額は自身で設定できますが、返済には3~10年程かかることがほとんどです。ローンを組む際には、無理のない返済額を設定するようにしてください。

車の年間維持費の目安

車種によって、年間維持費がどのくらい異なるのかを確認することも重要です。そこで、軽自動車、小型車、普通車の3種類の年間維持費を比較してみました。
小型車は総排気量1.0〜1.5Lで車重1.1tのホンダ・フィット、普通車は総排気量1.5~2.0Lで車重1.6tのトヨタ・ハリアーと想定した場合の、種類ごとの年間維持費の目安は下記のとおりです。

車種ごとの年間維持費の目安
項目軽自動車小型車普通車
税金自動車税・軽自動車税(種別割)1万800円3万500円3万6,000円
自動車重量税3,300円1万2,300円1万6,400円
自動車保険料自賠責保険料1万1,140円1万1,500円1万1,500円
任意保険料5万円5万6,000円7万3,000円
車検代3万円5万円5万円
メンテナンス代3万円3万円3万円
燃料代(ガソリン)8万1,600円10万2,000円約13万6,000円
駐車場代12万円12万円12万円
合計33万6,840円41万2,300円47万2,900円

※自動車税・軽自動車税(種別割)は、2019年10月1日以降に新規登録した車を想定。
※自動車重量税、自賠責保険料は、1年分を想定(税制優遇措置は考慮していない)。
※任意保険料は損害保険料率算出機構「2022年度(2021年度統計)自動車保険の概況」の「自家用乗用車 普通」「自家用乗用車 小型」「軽四輪自動車・乗用車」の契約保険料を契約台数で割ったもの。
※燃料代(ガソリン代)は170円/Lで、軽自動車25km/L、小型車20km/L、普通車15km/Lの燃費性能、月間1,000km走行を想定。
※駐車場代は月額1万円を想定。

車体が小さいほど維持費は安くなり、軽自動車は普通車より年間で約13万円も維持費を抑えられます。

車の維持費を節約する方法

車の維持費は、できる限り抑えたいところです。最後に、車の維持費を節約する方法をご紹介します。

軽自動車や小型車を選ぶ

軽自動車や小型車を選ぶことで、維持費を節約できます。特に軽自動車は燃費が良く、ガソリン代の節約が可能になるでしょう。さらに、税金や有料道路の通行料なども割安になり、年間維持費でおよそ13万円の差があります。
乗車人数や積載能力などで不具合がない場合には、維持費を踏まえて車体の小さな車を選ぶのもひとつの手です。

エコカーを選ぶ

エコカーとは環境性能が高い車のことで、主に下記のような種類があります。

<エコカーの種類>

  • 電気自動車(EV):モーターを動力源にして走るため、CO2(二酸化炭素)を排出しない
  • ハイブリッド車(HEV):エンジンとモーターの2種類の動力源を備え、走行状況などによって動力を切り替えたり組み合わせたりして走行する
  • プラグインハイブリッド車(PHEV):自宅や外部充電設備で充電できるため、ハイブリッド車に比べてモーターでの走行距離が長い

エコカーは燃料代が比較的かからないことから、車の維持費削減に貢献します。また、税金の優遇措置を受けられるだけでなく、電気自動車など一部エコカーの購入の際には、国から補助金などが受けられることもメリットです。

車に優しい運転を心掛ける

車に優しい運転を心掛けると、タイヤやガソリンなどの消耗が抑えられ、部品交換代や燃料代が節約できます。走行時は、下記のような運転を心掛けてみてください。

<車に優しい運転の例>

  • 急なハンドル操作やブレーキ操作を行わない
  • 発進時は少しずつアクセルを踏む
  • 減速時は早めにアクセルを離す
  • 走行中は一定の速度を保ち、必要以上の速度で走らない

エアコンの過度な使用を控えたり、荷室に積んだままの荷物を降ろしたりすることも、燃費向上には効果的です。

車検代を安くする

車検代のうち、車検基本料金と整備代は、依頼する車検取扱業者によって大きく異なります。車検代を抑えるためには、カーディーラーや車検専門店、カー用品店、ガソリンスタンドなどから相見積もりを取り、費用を比較するのがおすすめです。あるいは、自分で車検に通す「ユーザー車検」も、維持費を抑える方法といえるでしょう。

車の定期的なメンテナンスを行う

バッテリーやタイヤの交換などの定期的なメンテナンスを行っていると、日々の費用がかさむと思われがちです。しかし、定期的なメンテナンスを怠ることで、タイヤバーストやバッテリー上がりといった大きなトラブルに発展し、高額な出費を招くおそれがあります。
定期的に車のメンテナンスをしておけば、結果的に維持費の節約につながる上、安全・安心なドライブも実現するでしょう。

自動車保険(任意保険)の契約内容を見直す

自動車保険(任意保険)は、車を購入したとき加入して、見直さないまま契約更新を続けるケースも珍しくありません。しかし、車の維持費を節約するためには、任意保険の契約内容を見直すことも重要です。

任意保険には、「代理店型」と「ダイレクト型(通販型)」の2つがあります。ダイレクト型は直接契約になるため手数料がかからず、代理店型に比べて安くなることがほとんどです。代理店型の保険を契約している場合、ダイレクト型(通販型)に乗り換えることで保険料を抑えられ、年間で数万円も安くなることもあります。

ダイレクト型の保険加入を検討するときには、3〜4社から相見積もりを取ってみましょう。補償範囲や保険料の比較ができ、より適切な保険を選択できます。

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セルフ式のガソリンスタンド店で給油する

フルサービス式のガソリンスタンド店を利用している場合には、セルフサービス式店舗に切り替えるのもひとつの方法です。
地域差もありますが、フルサービス式店舗はセルフサービス式店舗に比べて、1Lあたり約2~6円の差があります。燃料高騰の昨今、頻繁に給油をする人ほど、セルフサービス式店舗を利用することで節約効果を実感できるでしょう。

維持費のひとつである自動車保険も一括見積もりを取ろう

車を維持するには、燃料代はもちろん、税金や自動車保険料などさまざまな費用が必要です。できる限り車の維持費を抑えたい人には、軽自動車が最適といえます。
とはいえ、乗車人数や走行性能にこだわりたい人も多いでしょう。そのような場合は、自動車保険の見直しを行うと維持費を抑えられる可能性があります。

自動車保険を見直す際には、インズウェブの「自動車保険一括見積もりサービス」がおすすめです。複数社の見積もりが一度に取れるので、比較・検討がしやすくなります。維持費のひとつである自動車保険料を抑えたいなら、ぜひ「自動車保険一括見積もりサービス」をお試しください。

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