対象の車両にもよりますが、自動車保険は車両保険の有無で保険料が大きく変わります。車両保険は必要だけど保険料を下げたいという場合はここで紹介する内容をもとに保険料を下げることができないか考えてみてください。

車両保険が必要か考える

まずは、そもそも車両保険が必要か考えてみてください。車両保険は契約している車が衝突、接触などで損害を受けた時、その修理費用を補償する保険です。

車両保険に入ると保険料が高くなりますが、事故で車が壊れた際に過失割合に関係なく修理費用を賄うことができたり、事故に合わない自信があるような人でも車にいたずらされたり盗難にあったりした場合に修理費や再購入費用を賄うことができたりします。

それでは、車両保険はつけるべきか否かの判断はどのようにすればよいのでしょうか。以下に判断基準の一例を紹介します。参考にしてみてください。

車の時価額が高いか否か

車両保険で支払われる保険金額は契約時の車の時価相当額によって決められています。中古車や10年を超えて同じ車に乗っている場合は車の時価相当額が下がっているので、車両保険を使う段になっても降りる保険金額が十分でないということもありえます。そういう場合は車両保険をつける必要はないかもしれません。

貯蓄が十分にあるか否か

高額な修理費用や再購入費用に対して貯蓄で問題なく支払うことができるのならば、車両保険は不要といえます。

保険は期待値で考えるとマイナスですが多くの人が加入しています。それは、万が一の時のリスクが大きく、個人が持つ資産ではカバーすることが困難だからです。逆に、高額な修理費用や再購入費用というリスクを個人でカバーすることができるのであれば、車両保険は不要ということになります。

ローン残高が残っているか否か

自動車をローンで購入した場合で多額のローン残高が残っている場合は車両保険に加入したほうがよいでしょう。

仮に車が全損し再購入が必要になった場合に、車両保険に加入していた場合は元の車のローンの返済費用に充てることができますが、車両保険に加入していなかった場合は、元の車のローンの返済に加えて新しい車の購入費用も支払う必要が生じます。新しい車を購入しない場合でも、車が廃車になったのにローンだけ変わらず支払い続けるという状況になります。

補償範囲を狭くする

車両保険の保険料を安くする場合に、次に考えることは補償範囲を狭くすることです。車両保険には「一般型」と「エコノミー型」があります。保険会社によって名称や細かな補償内容に違いがありますが、基本的な内容は同じです。

一般型とエコノミー型の補償範囲は以下の表の通りです。なお、保険会社によって補償内容が異なる場合がありますので、契約前に必ず補償内容をご確認ください。

当て逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。

自損事故などはエコノミー型では補償されません。それらによって受ける損害で車両保険を使う可能性があると考える場合は一般型を、それらのリスクは保険に頼る必要がないほど小さいと考えるのであればエコノミー型を選択してください。

免責金額を大きくする

最後に考えるのは免責金額を大きくすることです。免責金額とは、簡単に言い換えると修理費の自己負担額です。例えば、免責金額を10万円と設定していた場合で修理費用が50万円かかった時、10万円は自己負担し、保険金として残りの40万円が支払われます（契約時の保険金額が十分に大きい場合）。

免責金額が大きいほど、車両保険使用時の保険会社の支払額が小さくなるので、車両保険の保険料も小さくなります。どんな事故でも全額保険会社に面倒を見てもらいたいという場合は免責金額を0円にすることもできますが、その場合の保険料は高くなります。

免責金額は「10-10万円（1回目の事故の免責金額-2回目以降の事故の免責金額）」、「5-10万円」、「5-10万円（車対車免ゼロ）」、「0-10万円」といった組み合わせがありますが、10万円くらいの自己負担額なら許容できるので保険料を安くしたいという場合には、免責金額を10-10万円など大きくするのがよいでしょう。

等級ダウンによる翌年以降の保険料も考えよう

免責金額をいくらで設定するかは等級ダウンによる翌年以降の保険料増額についても考える必要があります。

車両保険を使用すると事故の内容によって翌年の等級が3等級あるいは1等級下がります。等級が下がると保険料が上がるので、わずかな金額のために保険を利用するのは損となる場合があります。車両保険で5万円請求しても、等級が3等級下がって元の等級に戻るまでの3年間で保険料が総額5万円以上増えるのであればトータルで考えて損していることとなります。

そのため、少額の修理費であれば保険は使わないというのなら免責金額を高めに設定して、保険料を安く抑えるのもよいでしょう。

全損や事故相手に過失がある場合は自己負担が不要なことも

免責金額を設定した場合、その金額の自己負担額は絶対に必要かというと、そうではありません。車が全損した場合や、事故の相手がいる場合で相手に過失が存在する場合は自己負担額なく全額補償されることもあります。

まず全損の場合、免責金額の設定にかかわらず全額補償されます。全損とは一般にイメージされる車が修理不可能なまでに損害を受けた場合だけでなく、損害額や修理費が車の時価額あるいは保険価額を超える場合や盗難などで車両を修理できない場合を指します。

次に事故の相手がいて相手に過失がある場合です。事故相手からの賠償金はまず免責金額に充当されることとなっているので、受け取る賠償金が免責額よりも大きい場合は自己負担額は不要となります。例えば、相手の過失割合が40%で自分の車の修理費用が50万円だった場合、相手からの賠償金は50万円×40%で20万円です。免責金額が10万円の場合、相手の賠償金のうち10万円は免責金額に充当され、自身の車両保険からも残りの30万円が支払われるので、自己負担額なく修理することができます。

以上、車両保険を安くする際に考えることを紹介しました。これを踏まえて、保険料を安くすることができないか考えてみましょう。