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新車には車両保険をつけた方がいい?いつまでつける?

投稿日:2019年9月24日 更新日:

新車を購入した場合、自動車保険に車両保険をつけた方がよいということをよく聞きます。しかし、車両保険をつけると保険料は大きく上がってしまうので悩む人もいるのではないでしょうか。新車に車両保険をつけるメリットとどれくらいの人が車両保険をつけているのか、いつまでつけるのかについて紹介します。

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新車に車両保険をつけるメリット

新車の場合、自動車保険に車両保険をつけたほうがよいという意見を多く聞きます。新車に車両保険をつけるとどのようなメリットがあるのか紹介します。

事故後の家計へのダメージを軽減できる

多くの家庭にとって新車を購入するのは大きな出費だと思います。それなのに事故で多くの修理費用がかかった場合や全損して買い直さなければならなくなった場合、その後の家計が厳しくなることは容易に想像できます。

また、ローンを組んで車を購入した場合、事故で車が全損になってもローンはなくなりません。車を再購入する場合は二重に購入費用を支払うことになりますし、再購入しない場合でも現物がすでにないのにローンだけ支払い続けなければならないという事態になってしまいます。

車両保険をつけていればこうした事故後の支払いに備えることができ、家計へのダメージを軽減できます。

自然災害のリスクを軽減できる

車両保険は交通事故による損害だけでなく、台風や雹(ひょう)、竜巻などの自然災害による損害にも使うことができます。例えば台風や集中豪雨による洪水で被害を受けた場合、車だけでなく住宅にも被害が発生することが予想されます。大きな出費が予想される中で車の修理・再購入費用を保険で賄えるのはメリットといえるでしょう。

なお、地震・噴火・津波による損害は車両保険の補償の対象外です。保険会社によっては「地震・噴火・津波危険車両全損時一時金」特約などの特約が用意されていて、全損時に一時金を受け取ることができます。

十分な保険金額をつけられる

新車には車両保険をつけた方がよいとされる理由の一つに保険金額が高くなることがあげられます。保険金額とは支払われる保険金の上限額のことです。車両保険の保険金額は一般に契約時の車両の時価相当額に設定されますが、新車の場合は時価額も高くなるので保険金額も高く設定されます。これにより、車の修理費用が高額になっても車両保険だけでカバーできる可能性が高くなります。逆にこれは中古車に車両保険をつけない人が多い理由でもあります。

どれくらいの人が車両保険をつけている?

新車を購入した人のどれくらいが自動車保険に車両保険をつけているのでしょうか。そのものずばりの数字ではありませんが、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスの利用者の車両保険の希望割合を紹介します。

2023年7月~9月の利用者で車の初度登録年月が12カ月以内の人は87.8%が車両保険の付帯を希望していました。より細かく見ると、82.3%が一般型の車両保険、5.5%が車対車プラス限定A(エコノミー型)の車両保険でした。

この数値からも多くの方が新車では車両保険をつけることを希望していることが分かりますが、新車に限らず全体の車両保険付帯率と比べるとどうなのでしょうか?

損害保険料率算出機構「2022年度自動車保険の概況」によると、2022年3月末現在での自家用5車種の対人賠償付保台数は56,819,972台、車両保険付保台数は36,829,841台なので、自家用5車種で自動車保険加入者の車両保険付帯率は64.8%と推測されます。新車はより多くの人が車両保険をつけることを検討していると言えるでしょう。

※自家用5車種とは、自家用普通乗用車、自家用小型乗用車、自家用軽四輪乗用車、自家用軽四輪貨物車、自家用小型貨物車を指します。当サイトの一括見積もりサービスを利用できるのが自家用5車種に限られるため、数値の比較のために対象車種を絞りました。

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事故は起こさないから不必要?

時々、「自分は事故は起こさないから車両保険は不必要」という人がいますが、自分がどれだけ気を付けていても防げない事故もあります。例えば、信号待ちのときに後ろから突っ込まれたり、駐車場でぶつけられたりするなどです。自分に過失がない場合は事故相手に全額賠償してもらえることとなりますが、その事故相手に賠償能力がない場合や当て逃げされて相手が分からない場合は自分の車両保険を使わざるを得ないことがあります。

また、自動車同士の事故でなく、いたずらや盗難、自然災害の被害に遭う可能性もあります。車両保険の必要性を考えるときは、自分が事故を起こしてしまうか否かではなく、車の再購入や高額な修理費用に家計が耐えられるか否かで考えるのがよいでしょう。

保険料を安く抑えるには?

車両保険をつけた場合、つけない場合と比べてどうしても保険料は高くなってしまいます。保険料を安く抑えるためにはどうしたらよいのでしょうか。

免責金額を大きくする

車両保険の免責金額を大きくすることで保険料を安くすることができます。免責金額というのは自己負担金額のことで、その分の金額だけ支払われる保険金が少なくなります。例えば、免責金額が5万円で修理費用が50万円の場合、5万円は自己負担で45万円の保険金が支払われます。

免責金額を大きくすると保険会社が事故時に支払う金額が小さくなるので保険料は安くなります。しかし、事故時に自分が負担する金額が増えてしまいますので、どれだけの自己負担であれば耐えられるのか考えて無理のない範囲で免責金額を設定するようにしましょう。

車両保険の免責金額とは?いくらに設定する?
自動車保険に車両保険を付帯するときに決める必要があるものに「免責金額」があります。何やら硬い感じの言葉と「0-10万円」のような二つの数字が書いてあり、意味がよくわからないという方もいるのではないでし ...

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エコノミー型にする

車両保険には一般型と補償範囲が限定されている代わりに保険料が安いエコノミー型があります。一般型の保険料負担は厳しいという場合はエコノミー型も検討してみましょう。

ただし、エコノミー型は自損事故などの場合に保険金が支払われません。免許を取り立てで運転に自信がない場合や普段とは違うタイプの自動車を購入して運転感覚が異なるという場合などは思わぬ事故の可能性に備えて一般型にした方が安心かもしれません。

一般エコノミー
車やバイクとの事故
(相手が判明している場合)
自転車との衝突・接触×
電柱・建物などとの衝突や接触
(単独事故)
×
当て逃げ
転覆・墜落×
火災・爆発・台風・洪水・高潮など
盗難・いたずら・落書き
窓ガラスの損害・飛び石による損害
地震(津波や地震起因の火災含む)・噴火××

※当て逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。

保険料が安い会社と契約する

自動車保険は同じ条件であっても保険会社によって保険料が異なります。保険料が安い保険会社と契約することで保険料負担を抑えることができます。特に、代理店型の自動車保険で契約している場合はダイレクト型(通販型、ネット型)の自動車保険に変更することで保険料を安くできる可能性が高いです。ダイレクト型自動車保険は代理店手数料がかからない分、代理店型自動車保険よりも保険料が安い傾向にあります。

しかし、ダイレクト型自動車保険を提供する保険会社も何社もあり、その中からどれがよいのか探すのは大変です。そこで便利なのが自動車保険の一括見積もりサービスです。車の情報や運転者の情報、希望の補償内容などを入力することで一度に複数社の自動車保険の見積もりを取ることができます。同じ条件で複数の保険会社の見積もりを比較できるので自分に合った保険会社を見つけやすいです。一括見積もりで保険料が安い保険会社を探しましょう。

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まとめ

新車を購入した場合、事故後の家計負担や保険金額の大きさから車両保険をつける人が多いです。当サイトの自動車保険一括見積もりサービス利用者のデータですが、初度登録年月が12カ月以内の場合に車両保険の付帯を希望する人の割合は87.8%となっています。

しかし、車両保険をつけるとどうしても保険料が高くなってしまいます。保険料を抑えたい場合、免責金額を大きくする、エコノミー型にする、一括見積もりを利用して保険料が安い保険会社を探すといった方法を検討するとよいでしょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。

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