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新車には車両保険をつけた方がいい?

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新車を購入した場合、自動車保険に車両保険をつけた方がよいということをよく聞きます。しかし、車両保険をつけると保険料は大きく上がってしまうので悩む人もいるのではないでしょうか。新車には車両保険をつけた方がよいとされている理由とどれくらいの人が車両保険をつけているのか紹介します。

どうして新車には車両保険をつけた方がよい?

新車の場合、自動車保険に車両保険をつけたほうがよいという意見を多く聞きます。これはどのような理由からなのか紹介します。

事故後に家計が厳しくなるのを防ぐため

多くの家庭にとって新車を購入するのは大きな出費だと思います。それなのに事故で多くの修理費用がかかった場合や全損して買い直さなければならなくなった場合、その後の家計が厳しくなることは容易に想像できます。また、ローンを組んで車を購入した場合、事故で全損になってもローンはなくなりません。車を再購入する場合は二重に購入費用を支払うことになりますし、再購入しない場合でも現物がすでにないのにローンだけ支払い続けなければならないという事態になってしまいます。そうしたことを避けるためにも新車を購入したら車両保険をつけた方がよいと言われています。

保険金額が高くなるから

新車には車両保険をつけた方がよいとされる理由の一つに保険金額が高くなることがあげられます。保険金額とは支払われる保険金の上限額のことです。車両保険の保険金額は一般に契約時の車両の時価相当額に設定されますが、新車の場合は時価額も高くなるので保険金額も高く設定されます。これにより、車の修理費用が高額になっても車両保険だけでカバーできる可能性が高くなります。逆にこれは中古車に車両保険をつけない人が多い理由でもあります。

どれくらいの人が車両保険をつけている?

新車を購入した人のどれくらいが自動車保険に車両保険をつけているのでしょうか。そのものずばりの数字ではありませんが、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスの利用者の車両保険の希望割合を紹介します。

2019年4月~6月の利用者で車の初度登録年月が12カ月以内の人は83.9%が車両保険の付帯を希望していました。より細かく見ると、78.2%が一般型の車両保険、5.7%が車対車プラス限定A(エコノミー型)の車両保険でした。

新車の車両保険選択割合

損害保険料率機構「2018年度自動車保険の概況」によると、2018年3月末現在での保有車両数に対する任意保険の車両保険普及率は44.4%なので、新車はより多くの人が車両保険をつけることを検討していると言えるでしょう。

事故は起こさないから不必要?

時々、「自分は事故は起こさないから車両保険は不必要」という人がいますが、自分がどれだけ気を付けていても防げない事故もあります。例えば、信号待ちのときに後ろから突っ込まれたり、駐車場でぶつけられたりするなどです。また、自動車同士の事故でなく、いたずらや盗難、自然災害の被害に遭う可能性もあります。車両保険の必要性を考えるときは、自分が事故を起こしてしまうか否かではなく、車の再購入や高額な修理費用に家計が耐えられるか否かで考えるのがよいでしょう。

保険料を安く抑えるには?

車両保険をつけた場合、つけない場合と比べてどうしても保険料は高くなってしまいます。保険料を安く抑えるためにはどうしたらよいのでしょうか。

免責金額を大きくする

車両保険の免責金額を大きくすることで保険料を安くすることができます。免責金額というのは自己負担金額のことで、その分の金額だけ支払われる保険金が少なくなります。例えば、免責金額が5万円で修理費用が50万円の場合、5万円は自己負担で45万円の保険金が支払われます。

免責金額を大きくすると保険会社が事故時に支払う金額が小さくなるので保険料は安くなります。しかし、事故時に自分が負担する金額が増えてしまいますので、どれだけの自己負担であれば耐えられるのか考えて無理のない範囲で免責金額を設定するようにしましょう。

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エコノミー型にする

車両保険には一般型と補償範囲が限定されている代わりに保険料が安いエコノミー型があります。一般型の保険料負担は厳しいという場合はエコノミー型も検討してみましょう。

ただし、エコノミー型は自損事故や当て逃げなどの場合に保険金が支払われません。免許を取り立てで運転に自信がない場合や普段とは違うタイプの自動車を購入して運転感覚が異なるという場合などは思わぬ事故の可能性に備えて一般型にした方が安心かもしれません。

一般エコノミー
車やバイクとの事故
(相手が判明している場合)
自転車との衝突・接触×
電柱・建物などとの衝突や接触
(単独事故)
×
当て逃げ×
転覆・墜落×
火災・爆発・台風・洪水・高潮など
盗難・いたずら・落書き
窓ガラスの損害・飛び石による損害
地震(津波や地震起因の火災含む)・噴火××

保険料が安い会社と契約する

自動車保険は同じ条件であっても保険会社によって保険料が異なります。保険料が安い保険会社と契約することで保険料負担を抑えることができます。特に、代理店型の自動車保険で契約している場合はダイレクト型(通販型、ネット型)の自動車保険に変更することで保険料を安くできる可能性が高いです。ダイレクト型自動車保険は代理店手数料がかからない分、代理店型自動車保険よりも保険料が安い傾向にあります。

しかし、ダイレクト型自動車保険を提供する保険会社も何社もあり、その中からどれがよいのか探すのは大変です。そこで便利なのが自動車保険の一括見積もりサービスです。車の情報や運転者の情報、希望の補償内容などを入力することで一度に複数社の自動車保険の見積もりを取ることができます。同じ条件で複数の保険会社の見積もりを比較できるので自分に合った保険会社を見つけやすいです。一括見積もりで保険料が安い保険会社を探しましょう。

まとめ

新車を購入した場合、事故後の家計負担や保険金額の大きさから車両保険をつける人が多いです。任意保険の車両保険普及率が44.4%なのに対し、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスで初度登録年月が12カ月以内の場合に車両保険の付帯を希望する人の割合は83.9%となっています。

しかし、車両保険をつけるとどうしても保険料が高くなってしまいます。保険料を抑えたい場合、免責金額を大きくする、エコノミー型にする、一括見積もりを利用して保険料が安い保険会社を探すといった方法を検討するとよいでしょう。

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