新車を購入した場合、車両保険をつける人は多くいますが、中古車を購入した場合は車両保険をつけるべきか迷う人も多いようです。中古車であっても車両保険をつけた方がよいのはどのような場合か紹介します。また、車両保険をつける場合に保険料を抑える方法も紹介します。
もくじ
中古車でも車両保険をつけた方がよい場合
中古車の場合、新車と比べて車の価値が低いことが多く、設定できる保険金額も低くなることから車両保険をつけるべきか迷う人も多くいます。しかし、以下のような場合は車両保険をつけることをおすすめします。
ローンで購入した場合
ローンを組んで自動車を購入した場合は車両保険をつけた方がよいでしょう。仮に事故等で全損してしまった場合、車が手元にないのにローンだけ残ってしまう状況になります。車両保険をつけていれば保険金をローンの返済に充てることができるので、車が手元にないのにローンだけ支払う、あるいは新たに車を購入して二重に購入費用を支払うという事態を避けることができます。
また、車の所有者がディーラーやローン会社になっている場合、自分に所有権がないので当然ながら勝手に廃車にすることはできません。廃車するには残っているローンを一括して返済するか、ディーラーやローン会社に所有権を解除してもらえないか相談することが必要となります。自動車に乗れないのに廃車にできず自動車税を払い続ける事態を避けるためにもローンが残っている場合は車両保険をつけておいた方がよいでしょう。
自分で修理費用を用意できない場合
中古車であっても修理費用として数十万円のまとまった費用がかかる場合があります。修理費用として必要なまとまった金額を自分で用意できない場合は保険料が多少高くなっても車両保険をつけておいた方がよいでしょう。特に、すぐに修理できないと地域柄・仕事上困るという場合は必要性が高くなるでしょう。
車両保険は必要ない場合
以下のような場合では車両保険をつける必要性は低いといえます。
自己資金が十分にある場合
修理や再購入が必要となった時、自分の貯金等で余裕をもって対処できる場合は車両保険は必要ないでしょう。車両保険をつけると当然保険料が上がります。自分で対処できる金額に対して追加で保険料を払って備える必要はありません。
車の市場価値が低い場合
車両保険の保険金額は契約時の時価額をベースとして決めるのが一般的です。車の時価額が低い場合は修理するのにも十分な金額の保険金額を設定できない場合があります。数十万円以下の少額の保険金額しか設定できない場合は保険料の負担額と受けられる補償とのバランスを考えて、車両保険は必要ないと判断してもよいかもしれません。また、時価額が相当に低い場合はそもそも車両保険をつけることができないこともあります。
保険料を安く抑える方法
車両保険をつける場合に気になるのが保険料です。保険料が理由で車両保険が必要なのにつけないということを避けるためにも保険料を安く抑える方法を紹介します。
エコノミー型にする
車両保険は一般型と補償範囲が狭いエコノミー型が用意されていることが多いです。エコノミー型は保険会社によっては車対車+Aなどの名称の場合もあります。エコノミー型の場合、自損事故などが補償対象外ですが、その分保険料を安くすることができます。
自損事故 | 他車との衝突 | 当て逃げ | 台風 ・ 洪水 | 火災 ・ 爆発 | 盗難 | 落書き | いたずら | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
一般 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
エコノミー | - | ○ | △ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
当て逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。
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免責金額を大きくする
車両保険の免責金額を大きくすることで保険料を安くすることができます。免責金額とは、いわば自己負担金額で、免責金額が5万円・修理費用が30万円の場合、5万円は自己負担して残りの25万円分は車両保険の保険金が支払われます。
免責金額が大きくなるほど事故の際に保険会社が支払う金額が小さくなるので、その分保険料も安くなります。
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一括見積もりで保険料が安い会社を探す
自動車保険は保険会社によって保険料が変わります。保険料が高いと感じるのならば、自動車保険の一括見積もりサービスなどを利用して保険料が安い保険会社を探しましょう。一度の情報入力で複数の保険会社から見積もりを取れるので何度も車の情報や個人情報を入力する手間が省けます。
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まとめ
中古車であってもローンを組んで車を購入している場合や修理費用や再購入費用などのまとまった金額を負担できない場合は車両保険はつけておいた方が良いでしょう。車両保険の必要性があるのに保険料が高くて躊躇しているという場合は、エコノミー型にする、免責金額を大きくする、一括見積もりサービスを利用するといったことを試してみましょう。
著者情報
堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。