ここ数年、災害レベルの大雨が降ることが多くなっています。大雨による被害としては洪水によって車が水没してしまうことのほかに、土砂崩れによる被害もあります。車が土砂崩れの被害に遭ってしまった場合、車両保険で補償を受けることはできるでしょうか？

車両保険で補償される

車が土砂崩れに巻き込まれてしまったという場合、車両保険で補償を受けることができます。車両保険には一般型とエコノミー型とがありますが、土砂崩れに巻き込まれたという場合には一般型でもエコノミー型でも補償を受けることができます。車両保険を使った場合、翌年度の等級が1等級下がり、事故有係数適用期間が1年加算されます。

※当て逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。

保険金はいくら支払われる？

車両保険では契約時に定めた保険金額を上限として修理代から免責金額を引いた額が支払われます。例えば、修理代が100万円、免責金額が5万円の場合は95万円が保険金として支払われます（保険金額が100万円超の場合）。土砂崩れに巻き込まれたというような場合は全損となってしまうことも十分に考えられますが、全損となった場合には免責金額は引かれずに保険金額全額が支払われます。

土砂に自ら突っ込んでしまった場合は？

土砂崩れ自体に巻き込まれたのではなく、すでに発生していた土砂崩れの土砂に自ら突っ込んでしまう場合も考えられます。この場合には自損事故（単独事故）の扱いとなるので、一般型の車両保険では補償されますがエコノミー型の車両保険では補償されません。また、等級も1等級ダウンではなく3等級ダウンとなり、事故有係数適用期間も3年加算されます。

車に浸水・冠水してしまった場合は？

大雨による影響で土砂崩れではなく洪水などで車に浸水・冠水してしまうこともあります。この場合であっても車両保険で補償を受けることができます。土砂崩れに巻き込まれた場合と同様、一般型でもエコノミー型でも補償対象です。

等級や事故有係数適用期間についても土砂崩れに巻き込まれた場合と同様です。車両保険を使った場合、翌年度の等級が1等級ダウンし、事故有係数適用期間が1年加算されます。

土砂崩れの発生しやすい場所、冠水しやすい場所を把握しておこう

紹介してきた通り、車が土砂崩れや洪水の被害に遭っても車両保険で補償を受けることができます。しかし、大切な愛車が傷ついてしまうというほかにも、その地域で修理依頼などが殺到してすぐに代わりの車を用意することができずに不便な状態が長く続く可能性があり、被害を避けられるのであれば避けるのが好ましいです。

そこで重要なのが自宅や駐車場、普段車を運転する場所について土砂災害や冠水のリスクを把握しておくことです。もし自宅駐車場が土砂災害や冠水のリスクが高いのであれば早めにリスクの少ない場所にある駐車場に移動させることで、車が被害を受けるリスクを減らすことができます。また、冠水リスクの高い道路を知っておけばそこに突っ込んで立ち往生してしまうリスクを避けられます。

土砂災害や冠水のリスクが高い箇所については国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」や「道路防災情報WEBマップ」などで確認することができます。あらかじめ確認しておき、避けられるリスクについては避けるようにしましょう。

まとめ

車が土砂崩れに巻き込まれてしまった場合、車両保険で補償を受けることができます。一般型でもエコノミー型でも補償の対象となり、車両保険を使った場合は翌年度の等級が1等級下がり、事故有係数適用期間が1年加算されます。また、車が水没してしまったという場合も同様に車両保険を使えます。

ただし、被災後は修理依頼が殺到するなど車を使えるようになるまで時間がかかる可能性もあるので、ハザードマップなどを確認して避けられるリスクは避けることも大切です。一度確認しておくとよいでしょう。