自動車保険に加入するうえで悩む要素の一つに「車両保険をつけるのか」ということがあります。車両保険をつけると保険料が大きく上がってしまうことから、維持費の安さを重視して軽自動車を選んだ人にはさらに悩みどころです。軽自動車に車両保険はつけるべきなのでしょうか、また、車両保険をつける場合、保険料を安くする方法はあるのでしょうか？

軽自動車に車両保険は必要？

軽自動車なら車両保険は不要で普通車であれば必要ということはなく、軽自動車であっても普通車であっても車両保険の必要性の有無はその人の経済状況や車の使用状況、車の時価相当額などから決めるのがよいでしょう。判断の助けとなるように、必要性の判断基準の一例を紹介します。

ローンが残っているか

軽自動車をローンで購入していて、ローン残高をすぐに返せないという場合は車両保険に加入した方がよいでしょう。

仮に車が全損し再購入が必要になった場合に、車両保険に加入していた場合は元の車のローンの返済費用に充てることができますが、車両保険に加入していなかった場合は、元の車のローンの返済に加えて新しい車の購入費用も支払う必要が生じます。新しい車を購入しない場合でも、車が廃車になったのにローンは変わらず支払う必要があるという状況になります。

貯蓄が十分にあるか

高額な修理が必要になったり全損して再購入が必要となったりした場合に、修理費用や再購入費用を貯蓄から問題なく支払うことができるのであれば車両保険の必要性は薄いでしょう。逆に修理費用や再購入費用をすぐに払えそうにないという場合には車両保険の必要性が高いといえます。

車を日常的に使うか

車を日常的に使う、公共交通機関などの代替交通手段が使いにくいという場合は車両保険の必要性が高まります。万が一の時にお金が足りず、いつまでも車がつかえない状況が続くのは相当の不便を強いられます。車が生活の必需品に近い場合は車両保険の加入を積極的に考えた方が良いでしょう。

車の時価額が高いか

車両保険の保険金額（支払われる保険金の上限額）は契約時の車の時価相当額によって決められています。中古車や10年を超えて同じ車に乗っている場合は車の時価相当額が下がっているので、車両保険を使ったとしても修理費に対して支払われる保険金が十分でないということもありえます。そういう場合は車両保険をつける必要はないかもしれません。

保険料はどれくらい？

自動車保険料というのは契約車両や運転者の年齢、等級、使用目的などさまざまな要素から決まっており、軽自動車なら保険料は〇円というようにひとまとめにして言うことはできません。参考として、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスを利用したユーザーで自動車保険に新規加入する人について、保険料の平均を調査した結果を紹介します。

軽自動車（新規6等級）

普通車・小型車（新規6等級）

2022年4月～2023年3月の保険料調査

保険の窓口インズウェブで「現在、自動車保険に加入していない」と選択のうえ、お見積もりを取得された方の保険料を独自調査したものです。「運転者限定」などの各種特約、車の使用目的、車両保険の協定保険価額など、さまざまな条件で保険料を算出しています。あくまで参考値としてご参照ください。

車の型式ごとに保険料が異なる理由の一つとして、型式別料率クラスがあります。型式別料率クラスとは、自動車保険において車の型式ごとのリスクを1、2、3などのクラス別に設定したものです。「対人賠償」「対物賠償」「人身傷害」「車両保険」の4つの項目があり、それぞれの項目において事故実績から料率クラスが設定されています。自家用普通乗用車・自家用小型乗用車は1～17の17クラス、自家用軽四輪乗用車は1～3の3クラス（2025年からは1～7の7クラス）に分かれており、料率クラスの数字が大きいほどリスクが高いことを表し、リスクが高い車ほど保険料が高くなっています。

型式ごとの料率クラスは損害保険料率機構の型式別料率クラス検索で確認できます。ただし、各保険会社は損害保険料率機構が算出した料率クラスとは異なる料率クラスを使用する場合もありますので、実際の契約で適用される料率クラスは契約する保険会社にご確認ください。

保険料を安くするには

車両保険をつける必要がある場合でもその保険料は安くしたいものです。車両保険の保険料を安くする方法を紹介します。

免責金額を大きくする

自動車保険に車両保険をつける場合、免責金額の設定を行います。免責金額とは車両保険を使うときに自己負担する金額のことです。例えば、免責金額が5万円で車の修理費が50万円の場合、5万円自己負担して残りの45万円が車両保険の保険金として支払われます。

免責金額は一般に「0-10万円」のように保険期間中の1回目の事故での免責金額と2回目以降の事故の免責金額の組み合わせで設定します。「0-10万円」の場合は1回目の事故は免責金額0円、2回目以降の事故は免責金額10万円という意味です。

免責金額を大きくすれば保険会社の支払は減るので保険料も安くなります。事故時に5万円や10万円ほどの金額を負担しても問題ないならば、「5-10万円」や「10-10万円」など免責金額を大きくすることを検討してみましょう。

エコノミー型にする

最初に説明しましたが、車両保険には補償範囲の広い一般型と補償範囲を限定する代わりに保険料を安くしたエコノミー型とがあります。エコノミー型にすると自損事故などで補償を受けられなくなりますが、保険料を安くすることができます。初心者ドライバーにはあまりおすすめできませんが、運転に自信がある方であればエコノミー型にするのを検討してみてはいかがでしょうか。

※あて逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。

「一般型」、「エコノミー型」という名称は保険会社によって異なります。また、詳細な補償内容についても保険会社によって異なる場合があります。詳しくは保険会社または代理店にお確かめください。

一括見積もりサービスを利用する

車両保険のみではなく自動車保険全体をターゲットとした方法ですが、一括見積もりサービスを利用して見積もり結果を比較し、保険料が安い保険会社と契約するという手も考えられます。もちろん、保険料が安いだけが良い保険会社の条件ではありませんが、同じ補償内容あるいは許容できる範囲の補償内容の違いであっても保険料が大きく違うこともあります。

特に、代理店型とネット型（ダイレクト型）の自動車保険を比較すると代理店手数料などの問題でネット型の方が保険料が安いことが多いです。一括見積もりサービスを利用して一度保険料を比較してみましょう。

自動車保険を安くするには一括見積もりがおすすめ！

まとめ

軽自動車だから車両保険はいらない、などと車の分類で車両保険の要・不要を判断するのではなく、自身の経済状況や車の使用状況、車の時価相当額などから車両保険が必要か判断するようにしましょう。車両保険をつければ保険料は高くなりますが、例えば車をローンで購入したというような場合では、車両保険をつけていないと車が全損して再購入が必要となった場合に、元の車のローンの返済に加えて新しい車の購入費用も支払う必要が生じます。

車両保険をつける必要がある場合は、免責金額を増やす、エコノミー型を検討する、一括見積もりサービスを利用するといった方法で保険料を安くできないか検討してみましょう。