車を購入したら税金やガソリン代、保険料、駐車場代などさまざまな維持費がかかるようになります。そうしたコストはできる限り抑えたいのではないでしょうか。税金は排気量や重量、ガソリン代は燃費によってかかる費用が変わってきますが、自動車保険も保険料が高い車と安い車というのが存在します。どのような車の保険料が安いのでしょうか？

保険料は型式別料率クラスによって変わる

自動車保険の保険料を決める要素の一つに型式別料率クラスというものがあります。これによって保険料が高い車、安い車というものが出てきます。型式別料率クラスとはどのようなものなのでしょうか。

型式別料率クラスとは

型式別料率クラスとは、自動車保険において車の型式ごとのリスクを1～17の17クラス（自家用軽四輪乗用車は１～3の3クラス）に区分したものです。「対人賠償」「対物賠償」「人身傷害」「車両保険」の4つの項目があり、それぞれの項目において事故実績から料率クラスが設定されています。料率クラスの数字が大きいほどリスクが高いことを表し、リスクが高い車ほど保険料が高くなっています。

型式別料率クラスは直近の保険データに基づく事故実績から毎年見直されています。事故実績がクラスが示すリスクよりも大きければクラスが上がり、逆に小さければクラスが下がります。自分が事故を起こしていなくても、同じ型式の車に乗っている他の人が多く事故を起こした場合、クラスが上がって保険料も高くなってしまうこともあります。

どれだけ保険料が変わる

型式別料率クラスのクラス間の保険料の較差は√1.2倍（約1.1倍）です。最小のクラス1と最大のクラス17との保険料較差は約4.3倍です。なお、2019年までは9クラスでクラス間の保険料の較差は1.2倍でした。最小と最大の較差は変わらず約4.3倍です。

軽自動車（自家用軽四輪乗用車）は17クラスではなく3クラスですが、クラス間の保険料の較差は変わらず√1.2倍です。つまり、最もリスクが低いクラス1とリスクが高いクラス3との格差は1.2倍です。軽自動車は2019年まで型式別料率クラスが導入されておらず、型式による保険料の違いはありませんでしたが、2020年から型式別料率クラスが導入されて保険料に差が出るようになっています。

型式別料率クラスはどこで確認できる？

型式別料率クラスは損害保険料率算出機構のサイト内にある型式別料率クラス検索のページで調べることができます。なお、各保険会社は損害保険料率算出機構で算出した料率クラスをそのまま使用することも修正して使用することもできるので、契約時に実際に適用される料率クラスと同一とは限りません。ただ、料率クラスが高い車か低い車かを調べるのには十分機能するでしょう。

どんな車の保険料が安い？

型式別料率クラスは事故実績に基づいて決められています。そのため、事故率が高かったり、同じ事故率でも修理費用が高額で保険金が多く支払われたりするような車だと保険料が高くなります。一方で事故率が低い層が好んで乗っていたり、事故をしてもケガをしにくかったりする車であれば保険料が安くなります。

参考までに、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスにおいて2023年に利用者数が多かった型式の型式別料率クラスを紹介します。なお、軽自動車については1～3の3クラスなので普通乗用車・小型乗用車と比較することはできません。

普通乗用車・小型乗用車の型式別料率クラス

軽四輪乗用車の型式別料率クラス

※型式別料率クラスの出典は損害保険料率算出機構（保険始期2024年1月1日～12月31日）

自動車保険料を安くする方法

料率クラスが低い車に乗る以外にも保険料を安くする方法はあります。乗りたい車の料率クラスが高い場合もここで紹介する方法で保険料を安くできないか試してみましょう。

保険会社を変更する

どこの保険会社で契約するかによって保険料は変わってきます。特にディーラーなどで契約する代理店型自動車保険に入っている場合は自分でネットなどで契約するダイレクト型自動車保険（ネット型自動車保険、通販型自動車保険とも呼ばれる）に変更することで保険料を安くできる可能性が高いです。契約のときに対面でいろいろと説明してほしいというような人には向きませんが、そうでない場合はダイレクト型自動車保険も検討してみましょう。

保険料が安い会社を探すには自動車保険一括見積もりサービスを利用すると便利です。一度に複数社の見積もりが取れるので一社一社に見積もりを依頼する手間が省けます。一括見積もりサービスで各社の保険料を比較してみましょう。

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運転者限定や年齢条件を見直す

運転者限定や年齢条件で運転できる人の範囲を狭くすることで保険料を安くすることができます。運転者限定は記名被保険者（契約車両を主に運転する人）を中心とした補償される人の範囲で、本人限定や本人・配偶者限定などがあります。自分一人しか運転しないのであれば本人限定などの厳しい条件にすることで保険料を安くすることができます。

また、年齢条件で補償される年齢を限定することでも保険料を安くできます。全年齢補償よりも21歳以上補償、21歳以上補償よりも26歳以上補償が安くなりますので、運転する同居親族で一番若い人の年齢に合わせて適宜年齢条件を見直していきましょう。なお、年齢条件の対象となるのは記名被保険者と配偶者および同居の親族のみです。年下の友人や後輩などが運転するという場合でも年齢条件を設定する際には考える必要はありません。

本人しか乗らないのに誰が運転しても補償されるようになっている、26歳以上の人しか運転しないのに21歳以上補償になっているというようなことがないように確認しましょう。

車両保険の補償を限定する、つけない

車両保険の有無が自動車保険料に大きく影響します。そもそも車両保険が必要なのかを検討し、必要な場合は補償範囲が狭い代わりに保険料が安いエコノミー型を検討したり免責金額を大きくしたりすることを検討しましょう。

車両保険をエコノミー型にした場合、保険料が安くなる代わりに自損事故などが補償の対象外となります。

※当て逃げについて、保険会社によってエコノミー型でも補償対象となる場合とならない場合とに分かれています。

免責金額とは、簡単に言えば自己負担金額のことです。免責金額が5万円で修理代が50万円の場合、5万円は自己負担して残りの45万円が保険金として支払われます。免責金額を大きくするほど保険料は安くなりますが、事故時の自己負担が大きくなることには注意してください。

無駄な補償を省く

自動車保険に限らず保険は補償内容が手厚くなるほど保険料が高くなります。必要ない補償については削って保険料を安くしましょう。人身傷害と搭乗者傷害の両方を付けている場合は搭乗者傷害が必要なのか検討する、個人賠償責任特約を付ける場合は火災保険など別の保険の特約で契約していないか確認する、家族で複数台の車を持っている場合は弁護士費用特約や個人賠償責任特約、ファミリーバイク特約などは補償範囲が重複するのでどれか1台の契約のみにつけるなどです。他の保険との重複は見落としやすいので一度他の契約ともあわせて確認してみるとよいでしょう。

割引制度を活用する

保険会社によってさまざまな割引制度が用意されています。それらをうまく活用すれば保険料を安くすることができるかもしれません。満期日よりも45日など一定の日数以上早く契約することで割引を受けられる早期契約割引、紙の保険証券を発行せずにWebページで見る形にする証券不発行割引、Webサイトから契約することで適用されるインターネット割引などがあります。保険会社によって用意されている割引や割引率・割引額が異なるので、複数の保険会社の自動車保険を比較してみましょう。

まとめ

自動車保険には型式別料率クラスというものがあり、事故実績に基づいて車の型式ごとに保険料率が異なるようになっています。型式別料率クラスが小さい車に乗ることで保険料を安くすることができます。また、そのほかにも保険会社の見直しをはじめとして保険料を安くする手段があります。同じ条件で契約の更新を続けるのではなく、自分の状況に合わせて契約内容を見直していくようにしましょう。