自動車保険には様々な補償が含まれていますが、その中でも自分の車に対する補償が車両保険です。車両保険をつけると保険料が大きく上がることもあり、「車両保険は無駄」という意見を聞くこともありますが、その一方で「車両保険には入っておいた方がよい」という意見もあります。車両保険が必要となるケースはどのようなときなのでしょうか。

車両保険で補償される内容

車両保険は契約している車の修理費用などを補償する保険です。契約時や更新時に車の時価相当額をもとに設定した車両保険金額を上限として、車同士の事故で契約車両が壊れた場合の修理費のほか、盗難やいたずら・落書きの被害に遭った、飛び石でガラスにひびが入った、洪水で車が水没してしまったというときなどの修理費や再購入費用の補償を受けられます。最近自然災害が多く発生していますが、車が自然災害の被害にあったときも車両保険の補償対象となります（地震・噴火・津波は除く）。

車両保険の2つのタイプ

車両保険には「一般型」と「エコノミー型」の2つのタイプが用意されていることが多いです。「エコノミー型」は「一般型」よりも補償範囲が狭い代わりに保険料が安くなるのが特徴です。具体的には、「エコノミー型」はガードレールにこすってしまったというような単独事故、自転車との衝突で傷がついた、当て逃げされて相手がわからないといった場合には補償されません。

※「一般型」、「エコノミー型」という名称は保険会社によって異なります。また、詳細な補償内容についても保険会社によって異なる場合があります。詳しくは保険会社または代理店にお確かめください。

車両保険が無駄と言われることがある理由

車両保険をつけるのは無駄だと言われることもあります。どのような理由からそういわれているのか紹介します。

保険料が高くなる

車両保険の有無で保険料があまり変わらないのであれば「無駄」だとはそれほど言われないでしょうが、車両保険をつけると保険料が大きく上がってしまいます。

どれくらい高くなるかの例として、当サイト「保険の窓口インズウェブ」の自動車保険一括見積もりサービスで「現在、自動車保険に加入していない」と選択の上、お見積もりを取得された方の保険料を調査した結果を紹介します。そのため、基本的に6等級の調査結果となります。等級以外にも年齢条件や運転者限定、車種、使用目的などによって保険料は変わります。以下はあくまでも参考データとして実際の保険料は見積もりを取って確かめてください。

アクア（NHP10）

2021年4月～2022年3月の保険料調査

プリウス（ZVW30）

2021年4月～2022年3月の保険料調査

NBOX（JF1）の保険料の相場

2021年4月～2022年3月の保険料調査

修理費用全額が補償されない場合もある

車両保険で補償される上限額は契約時や更新時に決める車両保険金額です。修理費用が車両保険金額を上回っていても車両保険金額までしか補償されません（新車特約などを除く）。そうであれば車両保険金額を高くすればよいと思うかもしれませんが、車両保険金額は車の時価相当額をもとに保険会社が提示する範囲で設定するものなので自由に決められるわけではありません。また、時価相当額での設定なので、購入してから年数が経過するごとに設定できる車両保険金額も低くなっていきます。

少額の修理費用では自腹の方が得の場合もある

車両保険を使うと事故の内容によって翌年度の等級が3等級あるいは1等級ダウンします。対車との事故や単独事故では基本的に3等級ダウン、盗難やイタズラ、自然災害、飛び石などでは1等級ダウンです。

等級が下がると保険料が上がってしまいます。そのため、車の修理費用が数万円の場合などでは、翌年からの保険料の値上がりを考えると車両保険を使わない方が得ということも起こりえます。

家計に与えるダメージが比較的小さい

対人賠償や対物賠償は数千万円や1億円超の賠償の可能性もありますが、車両保険は車が全損しても多くの場合は数十～数百万円の損害と家計が再起不能となることは少ないのではないでしょうか。そのため、これくらいの損失であれば耐えられる程度にお金を持った人であれば車両保険は無駄だと思われるのです。

車両保険の必要性が高いケース

ローン残高が残っている

自動車をローンで購入した場合で多額のローン残高が残っている場合は車両保険に加入したほうがよいでしょう。

仮に車が全損し再購入が必要になった場合に、車両保険に加入していた場合は元の車のローンの返済費用に充てることができますが、車両保険に加入していなかった場合は、元の車のローンの返済に加えて新しい車の購入費用も支払う必要が生じます。新しい車を買わない場合でもローンが免除になるわけではなく、むしろ一括で返済を求められることもあるので車両保険が必要だといえるでしょう。

貯蓄が十分にない

高額な修理費用がかかったり全損して再購入する必要が生じたときに、それを支払うだけの貯蓄の余裕がないのであれば車両保険は必要だといえるでしょう。自分がどれだけ事故に気を付けていても、駐車場で当て逃げされてしまったり自然災害の被害にあったりして車の修理が必要となる可能性は否定できません。こうした事態に備えるためにも貯蓄が十分にないのであれば車両保険の必要性は高いといえるでしょう。

車を日常的に使うのであればさらに必要性が高い

貯蓄が十分になくても、車がない生活でお金が貯まるまで耐えしのげるのであれば、不便ではありますが車両保険がなくても何とかなります。しかし、車を日常的に使う場合や代替となる交通手段がない場合などでは早く修理や再購入をした方がよいでしょう。つまり、車を日常的に使うのであればさらに車両保険の必要性が高まると言えます。

車両保険が必要なら一括見積もりで安くしよう

車両保険の必要性が低いケース

購入してから年数が経っている場合

車両保険の補償額の上限である車両保険金額は車の時価相当額で設定します。そのため、購入してから年数が経っていたり中古車を購入したりして十分な保険金額を設定できない場合は、もし事故を起こして修理や再購入が必要となっても十分な保険金を受け取れない可能性も高くなるので、車両保険の必要性は低いといえるでしょう。

貯蓄が十分にある場合

事故などで車の修理や再購入が必要となっても貯蓄が十分にあってそこから賄えるという場合には車両保険の必要性は低いでしょう。保険というのは基本的に期待値で考えるとマイナスとなります。それでも加入するのは個人では負いきれないリスクを多数の人に分散して支えあうためです。車の修理費や再購入費用を個人で問題なく支払えるのであれば車両保険に加入する必要性は低いでしょう。

車両保険の保険料を安くする方法

車両保険をつける必要がある場合でもその保険料は安くしたいものです。車両保険の保険料を安くする方法を紹介します。

免責金額を大きくする

自動車保険に車両保険をつける場合、免責金額の設定を行います。免責金額とは車両保険を使うときに自己負担する金額のことです。例えば、免責金額が5万円で車の修理費が50万円の場合、5万円自己負担して残りの45万円が車両保険の保険金として支払われます。

免責金額は一般に「0-10万円」のように保険期間中の1回目の事故での免責金額と2回目以降の事故の免責金額の組み合わせで設定します。「0-10万円」の場合は1回目の事故は免責金額0円、2回目以降の事故は免責金額10万円という意味です。

免責金額を大きくすれば保険会社の支払は減るので保険料も安くなります。事故時に5万円や10万円ほどであれば負担しても問題ないのであれば免責金額を大きくすることを検討してみましょう。

エコノミー型にする

最初に説明しましたが、車両保険には補償範囲の広い一般型と補償範囲を限定する代わりに保険料を安くしたエコノミー型とがあります。エコノミー型にすると自損事故や当て逃げなどで補償を受けられなくなりますが、保険料を安くすることができます。初心者ドライバーにはあまりおすすめできませんが、運転に自信がある方であればエコノミー型にするのを検討してみてはいかがでしょうか。

※「一般型」、「エコノミー型」という名称は保険会社によって異なります。また、詳細な補償内容についても保険会社によって異なる場合があります。詳しくは保険会社または代理店にお確かめください。

一括見積もりサービスを利用する

車両保険のみではなく自動車保険全体をターゲットとした方法ですが、一括見積もりサービスを利用して見積もり結果を比較し、保険料が安い保険会社と契約するという手も考えられます。もちろん、保険料が安いだけが良い保険会社の条件ではありませんが、同じ補償内容あるいは許容できる範囲の補償内容の違いであっても保険料が大きく違うこともあります。特に、代理店型とネット型の自動車保険を比較すると代理店手数料などの問題でネット型の方が保険料が安いことが多いです。一括見積もりサービスを利用して一度保険料を比較してみましょう。