自動車を運転するのであれば自動車保険が必須と言ってもよいほどですが、毎年毎年保険料がかかるものなので、皆がどれくらいの保険料を払っているのか気になるところです。もちろん、補償内容などで保険料は変わるものなので一概に保険料はいくらだということはできないのですが、当サイトの自動車保険一括見積もりサービスを利用したユーザーの保険料を調査しました。

自動車保険料の平均・相場は？

後述しますが、自動車保険料は補償内容のほか、年齢や事故歴、地域などさまざまな要因で決まっています。そのため、自分と異なる属性を含んだ平均と保険料を比べることにあまり意味はないのですが、やはり平均というのは気になるものです。そこで、損害保険料率算出機構のデータと当サイトの自動車保険一括見積もり利用者の調査結果から保険料の平均を紹介します。

損害保険料率算出機構の「2023年度 自動車保険の概況」のデータから2022年度に契約された自動車保険料の平均を計算すると、自家用乗用車（普通）の年間保険料平均は約7万2千円、自家用乗用車（小型）の年間保険料平均は約5万5千円、軽四輪乗用車の年間保険料平均は約5万円となっています。

ただし、自動車保険料というのは車種以外にも年齢や補償内容などによって大きく変わります。例えば、20代と40代では事故率の高い20代の方が保険料が高い傾向にあります。

参考までに、当サイト「インズウェブ」の自動車保険一括見積もりサービスを利用したユーザー（2023年4月～2024年3月）から調査した記名被保険者の年齢代別の保険料の平均を紹介します。等級や契約車両、希望する補償内容などが異なるユーザーの調査結果なのであくまでも参考にとどめるようにしてください。

初めての契約（6S等級）の平均はこちら

20等級の平均はこちら

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月払だと月額どのくらい？

上表の金額は年額ですが、一度にお金を支払うのは厳しいので月払にしたいという方もいると思います。その場合、単純に12で割れば月額の金額の目安が出ますが、一般に月払の保険料総額は年払の総額よりも5%ほど高く設定してあるので、より正確に目安を出すにはそちらも考慮に入れる必要があります。

参考として、上表の金額×1.05÷12としたものを紹介します。

保険料を安くするには？

「保険料の相場よりも高かったから安くしたい」、「相場通りだけどもっと安くする方法はないの？」と感じている人もいるのではないでしょうか？等級や補償内容、車種などによって上記の相場よりもどうしても高くなってしまう場合もあるのですが、保険料を安くするのに一般的に効果的な方法を紹介します。

【年齢別】保険料を安くする方法

年齢によって自動車保険で気を付けるべきポイントや保険料を安くするために取れる手段も変わってきます。各年齢別に保険料相場と保険料を安くする方法を紹介する記事を用意しましたので、保険料が高いと感じている方や少しでも安くする方法を探している方はぜひご確認ください。

年齢を問わずに有効な手段について、以下で3つ紹介します。

運転者限定や年齢条件を見直す

補償対象の運転者を制限することで保険料を安くすることができます。具体的には運転者限定や年齢条件の条件を厳しくします。

運転者限定や年齢条件は初めに契約するときには正しく設定できていることが多いですが、更新を繰り返すうちに最適な条件ではなくなってしまうことがあります。26歳以上になったのに21歳以上補償のままになっていないか、自分しか乗らなくなったのに運転者限定が限定なしになっていないかなど確認するようにしましょう。

車両保険の必要性を見直す

相場の表を見てわかる通り、車両保険をつけると保険料が高くなってしまいます。保険料を安くしたいのであれば車両保険の必要性について考えてみましょう。

新車を購入したばかり、車のローンがまだ残っている、車を修理・再購入するには貯金が危ういなどの場合は車両保険の必要性が高いですが、そうでない場合は車両保険が必要か改めて考えてみましょう。特に、中古車の場合や購入してから年数が経っている場合は十分な保険金額（支払われる保険金の上限額）を設定できないケースも増えてくるので、本当に車両保険が必要なのか再検討してみる余地はあるでしょう。

ダイレクト型（ネット型）自動車保険を検討する

間に代理店を挟まない分、代理店型の自動車保険よりもダイレクト型（ネット型）の自動車保険の方が保険料が安い傾向にあります。顔を知った代理店の担当者にいろいろと相談したいというような方などには向きませんが、保険料を安くしたいのであればダイレクト型の自動車保険も検討してみましょう。

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ダイレクト型の方が代理店型よりも保険料が安い傾向にあると紹介しましたが、ダイレクト型の保険会社の中でも保険料に差はあります。また、どの契約内容でも常に保険料が一番安いような保険会社はなく、どこの保険会社が一番安いかは補償内容や契約条件により変わります。

そのため、自分の条件で一番安い自動車保険を探すには各社の見積もりを取って比較するのが正確です。しかし、一社ずつ見積もりを取っていくのは面倒ですよね。そこで役に立つのが自動車保険の一括見積もりサービスです。一度の情報入力で複数社の見積もりを取ることができます。一括見積もりを活用して自分の条件で保険料の安い保険会社を探しましょう。

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保険料に影響する9項目

何度か書いているように、自動車保険料はさまざまな要因で決められています。もちろんランダムや担当者の好みで決めているわけではなく、事故に遭うリスクが高い＝保険金を支払う可能性が高い契約者の保険料は高く、事故に遭うリスクが低い＝保険金を支払う可能性が低い契約者は保険料が安くなるようになっています。

保険料に反映することができるリスクは保険業法施行規則第12条第3項に定められた以下の9つの項目です。ただし、すべてを用いる必要はなく、保険会社によって採用する項目は異なります。また、これらの項目による保険料率の較差も好きに決めてよいわけではなく、統計や保険数理に基づいて定めることになっています。

1. 年齢
2. 性別
3. 運転歴
4. 営業用、自家用その他自動車の使用目的
5. 年間走行距離その他自動車の使用状況
6. 地域
7. 自動車の種別
8. 自動車の安全装置の有無
9. 自動車の所有台数

年齢

自動車事故に関する統計データより、事故率が高い10代や20代の保険料が高くなっています。また、事故率の低い40代などと比べて高齢者の事故率が高くなっており、高齢者の保険料も40代などより高くなっています。運転者年齢条件により、全年齢補償される条件から21歳以上補償や26歳以上補償とすることで保険料を安くすることができます。

性別

性別も保険料の算出において事故リスクとして使ってよいことになっていますが、現在使用している保険会社は少ないと思われます。

運転歴

運転歴はノンフリート等級制度によって保険料に大きく影響する要素となっています。等級は1等級から20等級まであり、等級が高いほど保険料の割引率が高く、低いほど割引率も低くなります。1等級～4等級は保険料が割増になります。

初めて契約する際には6等級から（セカンドカー割引が適用されれば7等級から）スタートし、1年間保険を使う事故を起こさなければ次年度に等級が1つ上がり、逆に保険を使う事故を起こした場合には、次年度に等級が3つまたは1つ下がります。保険料を安くするには事故を起こさないことが大切です。

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営業用、自家用その他自動車の使用目的

車の使用目的によって事故リスクも変わるため、保険料にも差異が付けられています。自家用の自動車保険の中でも多くの保険会社では「日常・レジャー」「通勤・通学」「業務使用」の3つから選ぶ形になっていて、使用頻度が最も低い傾向にある「日常・レジャー」が最も保険料が安く、逆に「業務使用」が最も保険料が高くなります。

年間走行距離その他自動車の使用状況

年間走行距離が少ないほど累積の事故発生確率は小さくなるので保険料が安くなります。年間走行距離を保険料の算出に用いる保険会社の中でも、走行距離を過去1年間の実績で申告する保険会社と今後1年間の予測で申告する保険会社とがあります。実際の走行距離が申告した走行距離を超えてしまった場合の対応も保険会社により異なるので確認しておきましょう。

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地域

地域（主に都道府県）によって事故の状況が異なるため、保険料も異なります。事故率が高く、保険金の支払いが多い都道府県では他の都道府県よりも保険料が高くなります。

自動車の種別

車種や型式によって事故リスクが異なるので、保険料にも差をつけています。自家用普通乗用車・自家用小型乗用車・自家用軽四輪乗用車では車の型式ごとに事故の統計データに基づいて型式別料率クラスが設定されており、それによって保険料に差がついています。自家用普通乗用車・自家用小型乗用車は1～17の17クラス、自家用軽四輪乗用車は1～3の3クラスに分かれていて、クラスの数字が大きいほどリスクが高い＝保険料が高くなっているのです。料率クラスは1年に1度事故データに基づいて見直されています。

自動車の安全装置の有無

契約車両に指定の安全装置が装備されている場合、保険料が安くなります。現在多くの保険会社で採用されているのがASV割引です。自動ブレーキの有無が焦点となるので自動ブレーキ割引と呼ばれることもあります。これは自動ブレーキの有無で事故リスクに差があるので、自動ブレーキを搭載した条件を満たす車について保険料が割引になるというものです。なお、ASV割引が適用されるのはその型式の発売開始から3年経過後までです。それ以後は事故データが集まり、型式別料率クラスで十分にリスクの差を反映できるので割引の対象外となります。

また過去には、イモビライザー割引など他の安全装置による割引もありましたが、各安全装置の普及により特別割引をする理由がなくなってきているため、現在も採用し続けている保険会社はかなり少なくなっています。

自動車の所有台数

契約規模に応じてリスクの測定方法が分かれています。所有・使用自動車の総契約台数が10台以上の自動車保険契約者にはフリート契約者料率制度、9台以下の場合にはノンフリート契約者料率制度が適用されます。また、9台以下の中でも複数の車の契約をまとめて一つの保険会社で行うと、保険料の割引がある場合があります。

一括見積もりで自分の条件の保険料を知ろう！

上で説明した通り、保険料はさまざまな要因で決められています。インズウェブの利用者から調査したデータより保険料の平均を紹介しましたが、補償内容や属性などの条件が異なれば保険料は異なります。そのため、自分の条件での保険料を知るためには見積もりを取るのが一番です。

一社だとそれが高いのか安いのか分からないので複数社から見積もりを取るのがよいですが、一社一社見積もりを取るのは面倒な作業となります。そこで役立つのが自動車保険一括見積もりサービスです。一度の情報入力で複数社の見積もりを取ることができるので、同じ内容を何度も入力するような手間が省けます。自分の条件に応じた保険料を知り、保険料の節約に役立てましょう。